永久凍土
永久凍土とは、2年以上連続して地下温度が0℃以下の土壌を指します。高緯度地域や高地に分布しており、北半球の陸地の面積の約25%を占めています。地球温暖化で永久凍土が融けると、土の中で凍結していた有機物が分解され、メタンや二酸化炭素などの温室効果ガスが放出されます。これがさらなる地球温暖化を招き、負のスパイラルに陥ることが懸念されています。また、永久凍土に閉じ込められていた未知のウイルスが蔓延し、新たな感染症が発生する可能性も否定できません。
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え
S+3E
S+3Eは、日本の現在のエネルギー政策の基本理念です。これは、安全性（Safety）を最優先に、安定供給（Energy Eecurity）、経済効率性（Economic Efficiency）、環境適合（Environment）の3つを同時に追求するという考え方です。現状、これら4つ全てを満たす完璧なエネルギー源は存在しません。そのため、石油、石炭、原子力、再生可能エネルギーなど多様なエネルギー源をバランス良く組み合わせ、それぞれの短所を補い合うことが求められます。
エネルギー
エネルギーには、物理の授業で習う運動エネルギーや位置エネルギーのほか、電気エネルギー、熱エネルギー、化学エネルギーなど様々な種類があります。これらは互いに変換可能で、物理学的な「仕事」――簡単にいえば「物を動かす能力」を数値化したものと捉えることができます。太陽光として光エネルギーが、ダムの貯水池として位置エネルギーが貯められているように、自然界には様々な形でエネルギーが貯められており、私たちはそれを取り出して利用しています。しかし、このエネルギー変換には常にロスが伴います。例えば、太陽光のエネルギーを100とすると、太陽光発電で得られる電気エネルギーは約20に過ぎません。残りの約80は熱エネルギーなどとして失われてしまうのです。
エネルギー自給率
エネルギー自給率とは、国民生活や経済活動に必要な一次エネルギー（石油や水力など自然から直接採取できるエネルギー）の供給量のうち、国内で確保できる割合を示す指標です。この比率が低いと、国際情勢や為替相場の変動による影響を受けやすく、安定したエネルギー供給が困難になるリスクがあります。日本は化石燃料資源に乏しく、そのほとんどを輸入に依存しています。そのため、現在の日本のエネルギー自給率は1割強（2023年度時点）に留まり、先進国38カ国中37位と極めて低い水準にあります。将来的な自給率向上を目指し、再生可能エネルギーの導入拡大や、日本近海に存在するメタンハイドレート資源の利用推進といった施策が進められています。
